働く環境を知る
気になる福利厚生、人材育成、社内制度などを紹介します。
休日休暇
休日 |
土曜、日曜、祝日、年末年始(12月31日~1月3日)、夏期(8月14日~16日) |
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有給休暇
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年末年始、夏期、ゴールデンウイークの連休前後、長期休暇を取りやすいように推奨日を設定。多くの社員が1週間以上の長期休暇を年3回取得するなど、リフレッシュに充てています。 |
年次有給休暇 |
1時間単位での取得も可能です。 |
特別有給休暇 |
結婚、出産、看護、介護、忌引、法定病、災害、永年勤続、生理、ドナー ほか |
各種手当・サポート
帰省手当 |
独身者には、年3回(年末年始、夏期、ゴールデンウイークのタイミング)、勤務先から実家へ帰省する往復費用(実費)を支給しています。また、既婚の単身赴任者にも帰省手当を支給しています。 |
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社有寮 |
入寮条件はありますが、月額7,000円(光熱費込み)で入れる社有寮があります。 |
福利厚生サービス |
日々の生活にうれしいグルメやショッピングのクーポンなどお得なサービスが受けられます。 |
ほか各種
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社会保険完備(健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険)、退職金制度、確定拠出年金制度、永年勤続表彰、優良社員表彰、結婚祝金、出産祝金、弔慰金制度 |
健康経営宣言 |
社員だけでなく「社員の家族にも配慮した興和」を目指し、様々な取り組みを行い、各種認定を受けています。 【主な取り組み】人間ドックの費用補助、インフルエンザ予防接種の費用補助、勤務時間中の特定保健指導の受診、血圧測定や階段利用運動による健康管理の促進、「特保飲料」の自販機設置など |
人材育成・その他取り組み
新入社員研修 |
入社後に社会人に必要な基本的なマナーを学んでいただきます(名刺交換、電話対応、ビジネス文書の作成など)。また、配属部署に関わらず、すべての部門の業務を把握するための基礎研修を行います。概ね1ヵ月程度で実施しています。 |
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階層別研修 |
階層(役職)ごとに適宜実施しています。 |
人事評価制度 |
年2回、上司と面談を行い、業務への取り組みについて振り返る機会を設けています。個人の業務全般について、ざっくばらんに面談でき、自分の取り組みについて上司からフィードバックを受ける機会があります。個人の成果を適切に評価し、個々のモチベーションアップや成長に繋げています。 |
資格取得補助・
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業務に必要な公的資格取得試験を受験して合格した社員に対し、受験の際にかかる費用(受験申込費用・交通費等)を支給しています。さらに業務に必要な公的資格取得試験の中で、当社の定めた要件を満たした資格の取得時には、1~3万円の奨励金を支給。現在50余の資格が奨励金支給対象となっています。特に技術士資格保有者には、技術士手当を毎月支給しています。 【主要資格】技術士、1級土木施工管理技士、1級管工事施工管理技士、地すべり防止工事士、地質調査技士、1級さく井技能士、建設業経理士(1・2級)他 |
技術交流会 |
当社は多岐にわたる工法と技術があります。技術交流会は全社的に水平展開することを目的に、各現場の取り組みや調査研究、新技術開発などを毎年1回発表しています。 |
業務改善報告会 |
自身が行った業務改善・効率化について社員が発表する機会があります。改善提案は社内審査され、報奨金を支給しています。 |
学会への加入と
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当社の技術部門の専門性を活かし、各学会に加入しています。大学や研究機関との共同研究を推進しながら、その成果を学会で発表する活動は、当社のPRや社員各自の自己研鑽につながっています。 【加入学会】日本技術士会、土木学会、地盤工学会、砂防学会、日本地すべり学会、物理探査学会、日本地下水学会、日本雪氷学会、日本応用地質学会、日本水文科学会、日本雪工学会など |
数字で見る興和
興和のあれこれを数字で紹介します。
※2023年12月時点の情報です
創業
設立は1959年です。
従業員数
(従業員の平均年齢は43.6歳)
毎年、新卒が入社しており10~20代の
若手社員がたくさん活躍しています。
男女比率
男性が多い職場ですが、
近年では現業・内業問わず
活躍する女性社員が増えています。
売上構成比
(2022年度実績)
建設関連業は、測量業・地質調査業・
建設コンサルタント業の総称です。
官公庁・民間工事比率
興和は「BtoG」の企業なので
認知度は高くありませんが、
専門性の高い事業を行っており、
業界内では技術力の高さが強みです。
拠点
(支店・営業所、その他)
新潟県 11拠点、北海道 1拠点、
東北 3拠点、関東甲信 2拠点
北陸 2拠点、福岡 1拠点。
職種比率
三位一体となって、
社員一同が日々の業務に励んでいます。
休日・休暇
取得推奨日 6 日
計画休暇により、年末年始、
ゴールデンウイーク、
お盆には1週間程度の
長期連休が取得可能です!
女性の育児休業取得率
(育児休暇後の復職率も100%)
男性の育休取得も積極的に推進し、
安心して休める環境を整えています。
平均有給休暇取得日数
(2022年度実績)
平均勤続年数
全国平均12.7年を
上回る数値。今後も女性活躍推進の
視点からより女性の平均勤続年数を
延ばせるよう取り組んでまいります。
過去3年の新卒社員の
定着率
(過去3年の新卒社員の離職率9.7%)
業務の効率化の推進や
働きやすい環境を整備し、
さらなる定着率の向上を図ります。